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マーケットコラム(2017年12月7日号)

7日の日経平均株価は、前日比320.99円高の22,498.03円となり4日ぶりに反発。昨晩の米国株式市場でハイテクが小幅ながら上昇したことを受け、東京エレクトロン(8035)やディスコ(6146)など半導体関連株が大きく値上がりしたことが好感された。業種別騰落率では、その他製品が前日比+2.34%となり上昇率首位。次いで建設業が+2.15%、金属製品が+1.92%になった。一方、下落した業種は鉱業が前日比-0.88%となり下落率首位。次いで海運業が-0.71%、銀行業が-0.25%になった。日経ジャスダック平均は前日比+1.31%、マザーズ指数も+1.97%となり揃って4日ぶりに反発した。

昨晩の米国市場では、半導体製造装置世界1位のアプライドマテリアルズが前日比+1.85%、世界3位のラムリサーチが+2.04%、GPU(画像処理用半導体)のNVIDIAが+0.80%となり、そろって反発したものの、上昇幅は小幅にとどまっており、米国のハイテク株に下げ止まり感はまだ出ていない。また、韓国総合株価指数は-0.50%、台湾加権指数は-0.37%、上海総合も-0.67%となっており、下落が続いている。半導体受託生産世界最大手の台湾TSMCは-1.32%となり4日続落。サムスンは+1.43%になったが、反発力は乏しい。ビットコインの先物取引が10日からCBOEグローバル・マーケッツ、18日からCMEグループで開始されことを材料に、ビットコインの価格が一段高となっているが、先物を活用して空売りを仕掛けるヘッジファンドも出てくるものと思われる。ビットコインが急落するようなら世界的にハイテク株が一段と下落する展開も想定され、12月の投資は慎重姿勢で臨みたい。