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マーケットコラム(2018年11月26日号)

26日の日経平均株価は、前日比165.45円高の21,812.00円となり続伸。先週末の米国株式市場は下落したものの、為替が円安方向に推移したことや、香港ハンセン指数などアジア株の上昇が好感された。また、2025年の万博開催地が大阪に決まったことで、大林組(1802)が+4.10%、大成建設(1801)が+3.04%となるなど建設株の上昇が目立った。業種別騰落率ではゴム製品が+2.19%となり上昇率首位。次いでパルプ・紙が+2.08%、海運業が+1.94%になった。下落した業種は鉱業が-2.29%となり下落率首位。次いで空運業が-2.24%、石油石炭製品が-1.72%になった。日経ジャスダック平均は+0.49%、マザーズ指数も+0.54%となり揃って続伸した。

先週11月22日の電子デバイス産業新聞1面において、「NANDフラッシュ 減産調整 各社に波及」との記事が報じられた。NAND型フラッシュメモリの価格下落に伴い、東芝の事業パートナーであるウェスタンデジタルが3D-NANDの生産調整を開始。サムスン、マイクロンも追従する可能性が高いと書かれている。一見すると半導体関連株にとってネガティブな材料に見えるが、生産調整の効果でNAND型フラッシュメモリの価格下落に歯止めがかかれば、今後の設備投資の動きにつながるため、半導体関連株にとっては悪材料出尽くしを示唆する内容とも読める。実際、東京エレクトロン(8035)の株価はここ3ヵ月、14,000円から16,000円を往来し、底堅い推移になっている。生産調整によりNAND型フラッシュメモリの需給改善などのニュースが出てくれば、半導体関連株は戻りを試す展開になるものと思われ、今後の動向が注目される。