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マーケットコラム(2018年2月13日号)

13日の日経平均株価は、前日比137.94円安の21,244.68円となり続落。東京が休場中に米国株が大きく上昇したことで、日経平均株価も前場に+296.58円まであったものの、後場に入り為替市場で円高が進んだことや米国株の先物が軟調な動きになったことで、売りに押される展開になった。業種別騰落率では、ゴム製品が前日比-2.33%となり下落率首位。次いで空運業が-2.24%、海運業が-2.14%になった。上昇した業種は繊維製品が+1.39%となり上昇率首位。次いでその他製品が+1.01%、鉱業が+0.26%になった。日経ジャスダック平均は-0.65%、マザーズ指数は-2.61%となり揃って続落した。

米国S&P500は9日に、200日移動平均値(2,540.60)付近の2,532.69(PER16.24倍)まで下落したのち、12日は2,656.00まで反発。米国S&P500指数採用銘柄のうち2月12日までに発表された345社の10-12月期決算では、ブルームバーグ集計によると、279社が事前予想を上回り、利益成長率は前年同期比15.62%増益と良好に推移している。18年1-3月期は前年同期比16.46%増益、4-6月期19.32%増益、7-9月期20.34%増益と高い利益成長が見込まれている。業績面から米国株が一段安にはいたらず、200日移動平均線が下値をサポートする展開が見込まれる。米国株の下値固めとVIX指数の低下が進みリスクオフの動きが一服すれば、日米金利差拡大や黒田日銀総裁の続投観測を材料に円安が進むものと思われ、日経平均株価は23,000円程度(3分の2戻し)まで戻る展開が期待される。