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マーケットコラム(2018年2月15日号)

15日の日経平均株価は、前日比310.81円高の21,464.98円となり4日ぶりに反発。不安心理が高まった状態とされる20を下回る19.26までVIX指数が低下し、米国株や香港ハンセンなどアジア株が上昇したことが好感された。東京エレクトロン(8035)やファナック(6954)、アドバンテスト(6857)など景気敏感株がけん引し、日経平均株価は5日移動平均値(21,427.46円)を、2週間ぶりに上回って取引を終えた。業種別騰落率では、保険業が前日比+2.56%となり上昇率首位。次いで精密機器が+2.27%、サービス業が+2.26%になった。下落した業種は電気・ガス業が-1.37%となり下落率首位。次いで繊維製品が-0.49%、陸運が-0.31%になった。日経ジャスダック平均は+1.26%、マザーズ指数は+1.52%となり揃って4日ぶりに反発した。

昨日、米国S&P500は年初の水準を回復してきた。長期金利は上昇したもののVIX指数の低下が好感され、株価は堅調な展開になっている。ただ、今期予想PERは17.3倍に上昇しており、2017年の平均値18.7倍は下回っているものの、16年の17.7倍、15年の17.4倍と同水準であり、割安感は解消されつつある。ここからは、一段の戻りを期待するよりも、妥当な水準での値固めが進むかどうかが注目される。

日経平均株価は円高が重荷になり戻りが鈍いが、円の買い材料の一つである日銀の出口戦略に対する関心は早晩沈静化するものと思われる。10-12月期GDPの伸びが弱かったこと、1月の景気ウォッチャー調査で現状判断DIが天候要因もあり49.9となり、6ヵ月ぶりに好調不調の分かれ目になる50を下回ったこと、日米金利差の拡大、黒田日銀総裁の再任に加えて、副総裁に安倍政権で内閣官房参与として経済政策の助言をしてきた、リフレ派の主要論客である本田悦朗現スイス大使が起用される可能性があることなどを踏まえると、日銀の出口戦略を材料に円を買う動きにはやや行き過ぎ感がある。米国株の下値固めとVIX指数の低下が進むことでリスクオフの動きが一服すれば、円安も伴って米国S&P500と同様、日経平均株価も年初の水準である23,000円程度まで戻る展開が期待される。