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マーケットコラム(2018年2月7日号)

7日の日経平均株価は、前日比35.13円高の21,645.37円となり4日ぶり小幅反発。昨晩の米国株が大きく反発したことで、日経平均株価は大幅高で始まったものの、為替が円高方向に推移したことや米国株の先物が軟調な動きになったことで、上値の重い展開になった。業種別騰落率では、石油石炭製品が前日比+2.00%となり上昇率首位。次いで医薬品が+1.70%、パルプ・紙が+1.57%になった。下落した業種は海運業が-1.32%となり下落率首位。次いで食料品が-1.02%、その他金融業が-0.77%になった。日経ジャスダック平均は+1.04%、マザーズ指数は+0.02%となり揃って4日ぶりに反発した。

足元の大幅な株価下落と税制改革に伴う業績予想の引き上げにより、米国S&P500の今期予想PERは7日終値段階で17.3倍(昨年末は20.0倍)まで低下してきた。これは2017年の平均値18.7倍、16年の17.7倍、15年の17.4倍を下回る水準になっており、企業業績からみた割高感は解消されつつある。2月6日までに発表された米国S&P500指数採用銘柄のうち284社の10-12月期決算では、ブルームバーグ集計によると、229社が事前予想を上回り、利益成長率は前年同期比14.5%増益と良好に推移している。18年1-3月期は前年同期比16.7%増益、4-6月期19.2%増益、7-9月期20.3%増と高い利益成長が見込まれているうえ、足元で業績見通しの上方修正も進んでおり、米国S&P500がこれから本格的な調整局面に入る展開は見込みにくい。ただ、割安感もあまりないため、当面は昨晩の安値である2,593.07(PER16.7倍)と50日移動平均値の2,718.11の間で、乱高下しながら下値を固める展開を想定している。昨晩安値を割り込んだ場合でも、200日移動平均値の2,535.60(PER16.3倍)程度では下げ止まる展開になろう。