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マーケットコラム(2018年3月28日号)

28日の日経平均株価は、前日比286.01円安の21,031.31円となり反落。配当権利落ち分が約160円あったことや、米国でフェイスブックやテスラ、エヌビディア、アプライドマテリアルズなどのハイテク株が下落したことで、下げ幅は一時500円を上回る場面があった。米国ハイテク株の下落を受けて、東京エレクトロン(8035)が前日比-4.43%、SCREEN HD(7735)が-4.72%、アドバンテスト(6857)が-3.35%となり、特に下落率が大きくなった。業種別騰落率では、石油石炭製品が前日比-2.59%となり下落率首位。次いで非鉄金属が-2.31%、鉱業が-2.14%になった。上昇した業種は電気・ガス業が+1.92%となり上昇率首位。次いでゴム製品が+0.14%、空運業が+0.09%になった。日経ジャスダック平均は-0.56%になり反落。マザーズ指数は+0.64%となり続伸した。

直近の株価下落により、米国S&P500の予想PERは27日時点で16.8倍となり、2016年2月以来の水準まで低下してきた。17年末時点の20.0倍から大きく調整し、17年の平均値18.7倍、16年の17.7倍、15年の17.4倍を下回る水準になっており、割高感は解消されつつある。4月第2週から本格化する1-3月期決算は前年同期比10%台半ば程度の増益になることが見込まれ、200日移動平均線がある2,600程度(昨晩の終値は2,612.62)で下げ止まれれば、好調な企業決算が下支えとなり、4月の米国株は底打ち反転の展開になることが期待される。