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マーケットコラム(2018年5月31日号)

31日の日経平均株価は、前日比183.30円高の22,201.82円となり3日ぶりに反発。昨晩の米国株が大きく反発したことやユーロが対ドル、円などで買い戻しの動きになったことが好感された。業種別騰落率では、石油石炭製品が前日比+3.24%となり上昇率首位。次いでガラス土石製品が+1.67%、精密機器が+1.64%になった。下落した業種は空運業が-1.32%で下落率首位。次いでパルプ・紙が-1.07%、海運業が-0.87%になった。日経ジャスダック平均は+0.61%、マザーズ指数も+1.08%となり、揃って7日ぶりに反発した。

本日の日経平均株価は反発したが、ドル/円の反発の勢いが弱く、3月末から続いた円安株高の動きは反転したものと思われ下値を警戒したい。ドル/円はテクニカル指標のパラボリックが示唆するところによると、日足ベースで5月23日から下落トレンドに入っており、110.5円程度まで反転出来ないとトレンドは下落方向のままとなる。円安材料としては、米朝首脳会談が6月12日に開催されるかが注目されるが、開催されたとしても「米朝首脳会談に向けて再調整が始まった」との報道を受けた28日の為替市場の動きから、反応は一時的なものにとどまることが見込まれる。それよりも、FRBが適温金利の低下に伴い、来年中にも利上げを打ち切るとの観測や米中貿易摩擦の悪化、イタリアの政局不安が重石となり、ドル/円は下落トレンドが継続する可能性が高いものと思われる。これに伴い、日経平均株価の上値は重く、3月26日の年初来安値を試す展開になることも警戒される。