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マーケットコラム(2018年6月11日号)

11日の日経平均株価は、前日比109.54円高の22,804.04円となり反発。先週末の米国株が上昇したことや円安が進んだことが好感された。業種別騰落率では、石油石炭製品が前日比+1.72%となり上昇率首位。次いで水産・農林業が+1.50%、小売業が+1.31%になった。下落した業種は海運業が-1.10%になり下落率首位。次いで鉱業が-0.87%、建設業が-0.31%になった。日経ジャスダック平均は+0.27%、マザーズ指数も+0.26%となり揃って3日続伸した。

今週は米朝首脳会談、FOMC、ECB理事会、日銀金融政策決定会合といった重要イベントが多く予定されているが、特にFOMCの結果に注目している。物価と景気動向が好調なことから、FOMCを経て、FRBの今後の金利見通しが切り上がるとの声があるものの、適温金利の低下に伴い利上げペースは加速せず、来年には利上げ打ち止めとの観測が高まる可能性があると見ている。そうなると、米国の長期金利の上昇が抑制され、米国株式市場ではゴルディロックス(適温)相場が進行し、アマゾンやグーグル、ネットフリックス、アップル、エヌビディア、半導体関連などハイテク企業がけん引し、ナスダック総合指数は高値更新の展開になることが期待される。また、新興国からの資金流出懸念が後退し、リスクテイクの動きが活発化するものと思われる。日本株では東京エレクトロン、アドバンテスト、ディスコなどの半導体関連やポーラHD、一部小売銘柄などのディフェンシブ高成長銘柄、ソネットメディア、モバイルファクトリーなどのネット関連銘柄が高値を更新する展開になると期待される。