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マーケットコラム(2019年4月15日号)

15日の日経平均株価は、前日比298.55円高の22,169.11円となり3日続伸。昨年12月4日以来の22,000円台回復。先週末の米国株が上昇したことや円安進行が好感された。中国の3月の輸出額が改善したことで、不二越(6474)やCKD(6407)、ローツェ(6323)、ツガミ(6101)、ナブテスコ(6268)など機械やロボットといった景気敏感株の上昇が目立った。業種別騰落率は鉱業が+2.64%となり上昇率首位。次いで倉庫運輸関連が+2.30%、保険業が+2.29%になった。下落した業種はなく全面高となった。日経ジャスダック平均は+0.44%、マザーズ指数も+1.64%となり揃って反発した。

今週は米国で鉱工業生産、小売売上高、住宅着工件数、中国では鉱工業生産、小売売上高、固定資産投資、欧州ではドイツのZEW景況感調査、製造業PMIといった主要経済指標の発表が予定されている。ブルームバーグ集計のエコノミスト予想では、いずれも前月比改善すると見られており、事前予想通りなら景気敏感株の押し上げ要因となることが見込まれる。特に、17日に中国で発表が予定されている鉱工業生産、小売売上高、固定資産投資への注目度は高いと思われ、エコノミスト予想の通り景気回復の兆候が示唆されれば、中国関連株中心に一段高となる展開が期待される。