いつもあなたのそばで 頼れる金融機関です

マーケットコラム(2021年4月26日号)

26日の日経平均株価は、前日比105.60円高の29,126.23円となり反発。先週末の米国株が上昇したことが好感され、ソフトバンクG(9984)やアドバンテスト(6857)、東京エレクトロン(8035)などのハイテク関連が上昇をけん引した。東京、大阪などで緊急事態宣言が発令されたものの、ANA(9202)が前日比+5.78%、JR東日本(9020)が+3.44%、OLC(4661)が+2.58%となるなど、旅行、レジャー関連の上昇も目立った。業種別騰落率は、空運業が+5.22%となり上昇率首位。次いで陸運業が+2.24%、鉄鋼が+2.01%になった。一方、下落した業種は、医薬品が-1.17%になり下落率首位。次いで水産・農林業が-0.89%、倉庫運輸関連が-0.58%になった。日経ジャスダック平均は+0.36%、マザーズ指数は+0.68%となり揃って反発した。

先週までに行われた決算発表では、台湾の半導体受託生産世界最大手のTSMCやオランダの半導体露光装置最大手のASML、日本の半導体切断、研削装置大手のディスコ(6146)など半導体関連企業の業績好調が目立っている。TSMCは21~23年の3年間で約1,000億ドルを設備投資に投入し、その約80%を3nm、5nm、7nmの高度な技術に割り当てるとしており、最先端のEUV技術を活用した工程が増加することが見込まれる。TSMCの積極投資は、30日に決算発表予定のEUVマスク検査装置のレーザーテック(6920)、EUV向けコーターデベロッパーで高シェアの東京エレクトロン(8035)、27日に決算発表予定の高性能半導体向けテスタに強いアドバンテスト(6857)の業績に追い風になるものと思われ、決算動向が注目される。

半導体関連の出遅れ銘柄では、半導体やFPD製造装置向けに高周波電源装置を製造しているアドテックプラズマ(6668)に注目したい。米中摩擦の影響で昨年度4Qと今年度1Qの受注が低調だったことから、21年8月期2Q累計決算は前年同期比5.4%増収、1.5%営業増益にとどまった。ただ、半導体業界の積極的な設備投資拡大を追い風に、受注は昨年10月を底に改善してきており、下期の業績は持ち直しが期待される。21年後半に向けてメモリやロジック半導体、ディスプレイ製造装置向けに電源装置の需要が一段と拡大するとして、生産能力の増強に取り組む方針を示しており、業績改善に伴い株価も上昇基調が続くものと思われる。