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マーケットコラム(2024年4月1日号)

 1日の日経平均株価は、前日比566.35円安の39,803.09円となり反落。機関投資家による期初の益出し売りが優勢になり、東京エレクトロン(8035)やアドバンテスト(6857)、トヨタ(7203)など主力銘柄が大きく下落した。一方、中国の製造業の景況感が改善したことを受けて、ファナック(6954)やダイキン(6367)、オムロン(6645)、SMC(6273)など中国関連銘柄の上昇が目立った。業種別騰落率では石油石炭製品が-4.00%となり下落率首位。次いで、証券商品先物が-3.82%、その他金融業が-3.49%となった。一方、上昇した業種はゴム製品だけとなり+0.11%だった。東証グロース市場250指数は-1.58%となり反落した。

 日経平均株価は大幅安となったが、韓国や台湾などアジア市場は小動きで推移しており、日本株は需給要因が大きく影響したものと思われ、半導体や自動車、銀行など主力株の押し目買いの好機になることが見込まれる。半導体関連では、20日に2Q(12-2月)決算を発表した米メモリ大手のマイクロンによると、AIがけん引する複数年にわたる成長局面の初期段階にあるとし、AI半導体向け高速メモリのHBMの需要に強気な見通しを示した。HBMの24年供給分は売り切れ、25年の供給分も圧倒的多数が既に割り当てられているとし、AIの高性能化のため、容量が大きくより高速なHBMに対する需要が旺盛となっている。現状ではAIトレーニングが需要の原動力だが、推論の成長も急速に加速しており、HBM向け樹脂封止装置を展開するTOWA(6315)やDRAM向けプローブカードで高シェアの日本マイクロ(6871)など、AI関連への物色は今後も継続することが期待される。

 また、AIモデルの改善がかなり進んでおり、PCやスマホなどでAIモデルを実行し、新しく魅力的な機能を利用できるようになる見込み。25年には次世代AI PCがPC市場で重要な部分を占めるようになり、平均的なPCと比べて、メモリの容量が大幅に増加。スマホもAI機能が搭載されるようになると、メモリの容量が増加し、新しいサービスが生まれてくるとしている。AI機能の普及に伴い、PCやスマホ向け電子部品の需要も回復してくるものと思われ、村田製作所(6981)やTDK(6762)など電子部品関連への恩恵が見込まれる。サイバーエージェント(4751)やDeNA(2432)などアプリ業界にも、久しぶりにビジネスチャンスが到来するか注目したい。