マーケットコラム(2024年4月8日号)

　8日の日経平均株価は、前日比354.96円高の39,347.04円となり反発。先週末の米国株が反発したことを受けて、東京エレクトロン（8035）、ディスコ（6146）、ソシオネクスト（6526）など半導体関連、為替の円安進行が追い風になったトヨタ（7203）、デンソー（6902）など自動車関連がけん引した。業種別騰落率では輸送用機器が＋1.98%となり上昇率首位。次いで、証券商品先物が＋1.93%、石油石炭製品が＋1.89%となった。一方、下落した業種は鉱業が－0.42%となり下落率首位。次いで空運業が－0.10%だった。東証グロース市場250指数は＋0.90%となり6日ぶりに反発した。

　米国株の動向を受けて日本株は乱高下の展開となっているが、国内では賃金増の広がりによる消費回復、海外では製造業の景況感に底打ちの兆しが見られ、ファンダメンタルズに改善の動きが出ていることから、株価下押しの動きは限定的になることが見込まれる。

　日本の2月景気ウォッチャー調査によると、2～3ヵ月先の景況感を示す先行き判断DI判断DIは53.0となり、昨年5月以来の水準へ上昇。インバウンドで潤う旅行関連以外の業種からも、前向きなコメントが増加し、賃上げ機運が大企業のみならず、中小企業まで浸透してきている。小売企業の3月月次既存店売上はニトリHD（9843）やABCマート（2670）、サイゼリヤ（7581）など多くの企業で前年比2桁を超える売上の伸びとなっており、消費環境は上向いている。

　3月の米ISM製造業景況指数は50.3となり、22年9月以来の拡大圏に浮上。中国の3月財新製造業PMIも51.1と1年1ヵ月ぶりの高水準となるなど、低迷していた製造業にも改善の動きが出ている。日本株は不安定な動きになっているが、経済環境に好転の動きが見られ、個人消費関連や自動車や建機、電子部品などグローバル製造業がけん引役となり、下値は限定的なものになることが見込まれる。