マーケットコラム(2024年4月15日号)

　15日の日経平均株価は、前日比290.75円安の39,232.80円となり反落。中東での地政学リスクの高まりを受けて、先週末の米国株が大きく下落したことが嫌気された。ただ、イランによる報復攻撃をイスラエルと米国がほぼ阻止したことや、イランが追加の報復には慎重姿勢を示したこと、為替が円安方向で推移したことなどにより、日経平均株価は下げ幅を縮めて取引を終えた。資源関連の丸紅（8002）や住友商事（8053）、住友金属鉱山（5713）、オリンパス（7733）やブリヂストン（5108）など円安メリット株の上昇が目立った。業種別騰落率では医薬品が－1.86%となり下落率首位。次いで、空運業が－1.27%、情報・通信業が－1.12%となった。一方、上昇した業種は電気・ガス業が＋3.11%となり上昇率首位。次いで海運業が＋2.41%、非鉄金属が＋1.52%だった。東証グロース市場250指数は－0.96%となり3日続落した。

　日経平均株価は大きく下落したが、今回のイランの攻撃に対してイスラエルが報復を自制すれば、地政学リスクを警戒した下落は一時的なものにとどまることが見込まれる。一方、イスラエルが米国などの説得に応じず、事態をエスカレートさせるようなら、地政学リスクの高まりに伴い一段安の展開も想定され、中東情勢の動向を注視したい。

　個別株では、半導体ウエハ搬送装置のローツェ（6323）が＋10.51%となり、最高値を更新した。先週11日に発表した24年2月期通期決算が会社計画を上回って着地したことに加えて、25年2月期の計画が市場予想を大きく上回ったことが好感され上昇が続いている。中国の半導体国産化に伴う設備投資の勢いが継続していることや、米国、台湾などの投資も堅調に推移し、24年2月期4Q（12-2月）の売上が過去最高を更新。25年2月期も中国の国産化投資が継続することに加え、AI向け半導体やAI用メモリのHBMの投資も拡大し、ウエハ搬送装置の需要は好調に推移するとの見通しを示した。中国の投資活況が継続しており、中国向けの売上が多い東京エレクトロン（8035）やSCREEN HD（7735）の他、ウエハ搬送装置を展開する同業のシンフォニア（6507）も、市場の想定を上回る業績計画を出してくる可能性があり、決算発表に注目したい。